仮想通貨では「ブロックチェーン」という言葉をよく耳にすることが多いと思いますが、具体的な仕組みや内容については知らないという方も多いのではないでしょうか。
私も始めは全く分かりませんでした。
ブロックチェーンがスゴイという事までは何となく分かっているものの、実際にどのようにスゴイのかまでは知らないという人は多いと思います。
そこで今回はブロックチェーンとは一体何なのか、ひとつずつ説明していきたいと思います。
- 仕組みや特徴が理解できる
- ブロックチェーンがこれからどのように発展するかが分かる
- 実際の活用事例が分かる
ブロックチェーンとは
ブロックチェーンとは、ビットコインを始めとする仮想通貨そのものを支えている技術名称のひとつです。
日本語ではブロックチェーンを「分散型台帳技術」と言われることがありますが、仮想通貨で使われるブロックチェーンとは「取引データをみんなで管理して記録しておくためのもの」と理解する方が分かりやすいと思います。
ここで言う取引データをトランザクションと言い、トランザクションが複数まとめられたものを「ブロック」と呼びます。このブロックが鎖状に繋がれたものがブロックチェーンです。
ブロックチェーンの仕組みや特徴
ブロック化で安全管理
ブロックチェーンの仕組みをザックリ表すと以下の図解イメージです。
<図解イメージ①>
これまでのサーバー管理と何が違うのかと言うと、データ管理が1つに集中することなく別々のブロックに分散することで安全に管理することができるようになります。
<図解イメージ②>
急成長する仮想通貨市場を支えるブロックチェーン技術
近年のニュースを見ても分かるように仮想通貨市場は急速に拡大しており、年間約80兆円(※2017年のデータ)もの大きな金額がやりとりされています。
それらを全て安全に支えているのがブロックチェーン技術です。
例えば、銀行や証券会社がこれらの取引記録を24時間365日取扱うとなると、膨大な量を処理しきるための巨大サーバーが必要になりますが、サーバーパンクやサービス停止等のトラブルが出る可能性も多くなってきます。
しかし、そういったサーバー量の処理に追われるようなトラブルに遭いにくいのがブロックチェーンの技術です。
これまでの社会の概念を全て覆す可能性
ブロックチェーン技術は仮想通貨がメインと捉えがちですが、他のサービスにも応用することができます。
例えば、SNSやIOT、金融、医療などのネットを使ったサービスです。
インターネットで取引が生まれるサービスを始めとしたCtoCのサービス全般において、ブロックチェーン技術というのは脅威でもあり、未来の新しい形でもあるのです。それらを利用する側はこれまでの概念を崩して受入れることが大切になってきます。
ブロックチェーンの特徴
24時間365日休むことなく毎日取引が行なわているとその取引量は膨大なものになりますが、ブロックによって分散することで安全かつトラブルなく管理できるのがブロックチェーンの最大の特徴です。
なぜセキュリティ面でも安全といえるのか
ブロックチェーンはセキュリティ面で非常に優れています。むしろ、現在のセキュリティではトップクラスといっても過言ではないかもしれません。
仮に、万が一にもブロックのひとつがハッカーによって攻撃をされたとしても、1つの攻撃をされたからといって他のブロックを攻撃するのはハッカーにとっては非常に難しいのです。
これまでは、1つのサーバーに企業が様々な情報を入れていることが多く、ハッカーがそのサーバー攻撃に成功することが情報流出のきっかけとなっていましたが、ブロックチェーンによって1つのブロックが攻撃されたとしても他ブロックが承認しない限りはデータを流出させることができずほぼ不可能になっています。
つまり、これらのトランザクションを溜めたブロックはあらゆるユーザーのコンピューターに保存され管理されているなかで、ユーザーのコンピューターに保存されているとはいえ、ハッシュ化されたデータなので、その人が不正をすることはできないですし、中身のデータを取り出すには第3者を含む一定数の承認を介す必要があるためほぼ不可能です。
ブロックチェーン技術を採用した企業と興味を示す企業
ブロックチェーン技術は、国内のメガバンク三菱東京UFJ銀行が発行したMUFGコインにも利用されているほか、GoogleやYahoo!なども興味を示している最新の技術です。
これまで膨大なデータ量をたくさんのお金を使ってきた企業にとって、ブロックチェーン技術は低コストで管理でき、より安全なサービスの提供を可能とした魅力的な技術なのです。
ブロックチェーンの活用事例
ブロックチェーン技術の活用はまだまだ大きいものではありませんが、この技術力に対して投資する企業や団も増えておきたおり注目しておきたい技術のひとつです。
例えば、既に採用しているサービスには以下のようなジャンルがあります。
◆ビジネス
初期コストの削減、ICOなどによる資金調達、経理コストの削減など
◆金融業界
安全な資金管理、送金速度の改善、維持コストの削減など
◆飲食業界
安全な売上管理、決済サービスの導入、利便性の向上など
◆オンラインゲーム
ゲーム内通貨の決済や流通、ユーザー同士の交流など
◆SNS
SNS拡散、SNS内のメッセージや画像管理、維持コストの削減など
◆その他
IOT、医療、不動産など
ブロックチェーンを採用(導入/検討/投資)している関連銘柄
ブロックチェーンには多くの企業が興味を示したり投資しています。
ではどういった企業があるのでしょうか。現在、導入していたり、検討している企業の一部を一覧で紹介していきたいと思います。
企業名 | ジャンル | 状況 |
仮想通貨リップルに出資しているほか、自社ブラウザ「Chrome」にはPayment RequestAPIの実装を可能としている。 | 導入 | |
Apple | 仮想通貨リップルに出資しているほか、自社のブラウザ「Safari」でもPayment Request APIを実装を可能としているほか、Appstoreでも仮想通貨の取扱いを徐々に増やしている。 | 導入 |
Microsoft | 仮想通貨イーサリアムを筆頭にリスクやアイオータなど、多数の仮想通貨企業と提携。また、分散型認証システムとして、一部の仮想通貨プラットフォームを採用している。 | 関連 |
Yahoo | ||
IBM | 仮想通貨ステラーや各仮想通貨と提携し決済コストなどの削減を目指している。 | 関連 |
LINE | 2018年1月31日に新会社「LINE Financial」の設立を発表。仮想通貨交換業者登録のための手続きを既に開始しており、2018年度中の事業開始を目指している。 | 導入前 |
リクルート | 訪日外国人向けの決済サービス『モバイル決済 for Airレジ』で仮想通貨決済を導入しているほか、同グループのリクルートライフスタイル社は積極的に仮想通貨採用を行なっている。 | 導入済 |
サイバーエージェント | 2018年に仮想通貨取引所の開設を予定。子会社がマイニング事業を展開する「セレス」にも7億円を出資した。 | 導入前 |
GMO | 国内最大級のGMOクリック証券に続いて仮想通貨取引所「GMOコイン」を運営。2017年12月20日には仮想通貨マイニング事業を開始しており、積極的な事業展開をしている。 | 導入 |
SBI | マイニング事業として「SBI Crypto」を設立し、仮想通貨取引所「SBIバーチャル・カレンシーズ」を計画。仮想通貨のリップルや仮想通貨取引所等にも出資するなど本格的に乗り出している。 | 導入 |
DMM | 仮想通貨取引所「DMMビットコイン」を運営。ローラさんを起用したTVCMを放送するなど積極的に事業展開している。 | 導入 |
NTTドコモ | 米国の仮想通貨取引所「Coinbase(コインベース)」へ出資している。 | 関連 |
ソフトバンク | 仮想通貨HEROに出資したほか、ソフトバンクグループとしてもSBIグループが運営する国外向けの取引所「SBIMAX」にも出資した。 | 関連 |
au(KDDI) | 関連会社と共同でEnterprise Ethereumを活用した国内初の「スマートコントラクト」の実証実験を開始している。 | 関連 |
楽天 | ブロックチェーン技術を活用した仮想通貨「楽天コイン」を発表。自社サービスで使えるほか、法人向けの決済代行サービス「Bitnet」にも出資。 | 導入前 |
三菱UFJ銀行 | 独自の仮想通貨「MUFGコイン」の発行を計画中。法定通貨と同じく1MUFGコイン=1円を目標に仮想通貨の発行準備をしている。 | 導入前 |
みずほ銀行 | ゆうちょ銀行など各金融機関と提携し、2020年までに仮想通貨「Jコイン(仮称)」構想を発表。法定通貨と等価交換できる新会社も設立している。 | 導入前 |
ゆうちょ銀行 | みずほ銀行などと提携し、仮想通貨「Jコイン(仮称)」を扱う新会社を設立している。 | 導入前 |
さくらインターネット | 仮想通貨取引所「Zaif」の運営会社テックビューロと提携。ITエンジニア向けブロックチェーン実験環境「mijinクラウドチェーンβ」を無料提供するなどのブロックチェーン事業を展開中 | 関連 |
スターバックス | 店舗での支払手段として仮想通貨の決済サービス導入を検討している。 | 検討 |
オウケイウェイヴ | 子会社を通じて仮想通貨プラットフォーム「Wowoo」に出資。 | 関連 |
メタップス | 海外の子会社であるメタップスプラスが仮想通貨取引所CoinRoomを設立。2018年3月15日にはみずほ銀行が主導となり子会社のウォレットアプリ「pring(プリン)」の実証実験開始を発表した。 | 関連 |
メルカリ | 自社サービス「メルカリ」内での決済手段として仮想通貨が使えるよう仮想通貨交換業の登録申請を計画中。2018年内の導入を目指している。 | 導入前 |
世界的に流通に向けた動きの多いブロックチェーン技術は覚えておくべき
ここまでブロックチェーンに関する内容をまとめてみましたが、少しでも理解に近づけたでしょうか。
まだ難しいという方でも、仮想通貨というキーワードがちらほら出てきたいまこそ理解するきっかけを掴むことが大切で、徐々に生活に身近になってくれば、こういうことだったのかと理解できるようになると思います。
もし分からなくなったらまた当ページを参考にしてみてくださいね!
徐々にでも良いので、ブロックチェーンや仮想通貨を覚えていくようにしていきましょう。
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